*2019年は、消費財関連企業にとって逆風に満ちた年。実店舗型企業の売り上げは、アマゾン・ドット・コム(AMZN)により徐々に奪われつつある。加えて小売業は、中国からの輸入品に課される関税により、価格を上げるか、あるいは利益を削るかを迫られている。

*だが、スポーツ用品大手のナイキ(NKE)の株価は年初来で17%上。一方、上場投資信託(ETF)のSPDR S&P小売り(XRT)は、年初来の上昇率がわずか2%。ナイキはこのETFの組入銘柄ではないが、その製品は多くの小売店の棚を占めている。

*ナイキ・ブランドは中国でも引き続き好調。同社の大中華圏での売り上げは、直近の四半期(2019年度第4四半期)で16%増(直近12カ月では21%増)。5月に終了した2019年度には、中国の契約工場は、同社の靴の23%、衣料の27%を製造していた。アナリスト推定によると米国に輸出されたのはそのうちの10%以下にすぎず、関税の影響は限られたものだという。

*24日にナイキが四半期決算を発表すれば、投資家は中国情勢や関税、さらに電子商取引に関する最新情報を探ることになるだろう。ウォール街の予想では、売り上げは前年同期比5%増の104億ドル、1株当たり利益(EPS)は4.5%増の70セントとなる。

 

2019年9月23日号『バロンズ拾い読み』より
10. Preview 今週の予定【経済関連スケジュール】
逆風の中でも好調なナイキ、米中貿易摩擦の影響も限定的とみられる