*2019年前半の米国経済では製造業や資本財などで弱さの兆しが見られたものの、個人消費は力強かった。求人が多く賃金が上昇していることを背景に、この傾向は続くと思われる。*記録破りとなったアマゾン・ドット・コム(AMZN)の会員向けセール「プライムデー」の好調や金曜日に発表された7月のミシガン大学消費者信頼感指数(速報値)が依然として楽観的であるなど、第3四半期も好調なスタートを切ったよう。

*これを受けて消費関連銘柄は好調に推移しており、S&P500指数の一般消費財セクターの年初からの上昇率(配当金を含む)は24.2%と情報技術セクターに次ぐ2番目。S&P500指数の上昇率は20.8%。ヤルデニ・リサーチの社長のエドワード・ヤルデニ氏「消費者関連銘柄が強気相場をけん引しており、銀行の消費者向け貸し出し、小売り、空運の好調が目立った」と。

*運輸セクターでは、ボーイング(BA)737 MAX旅客機の運航停止に伴う輸送能力のタイト化や強い需要を背景にユナイテッド・エアライン・ホールディングス(UAL)が前年同期比54%、デルタ航空(DAL)が同43%の増益を達成。

*今週はクレジットカード大手のビザ(V)レストランのチポトレ・メキシカン・グリル(CMG)、空運のアメリカン・エアライン・グループ(AAL)、およびアマゾン・ドット・コムなどが業績発表。第2四半期の好調な個人消費がどの程度企業業績に貢献したかが分かる。

2019年7月22日号『バロンズ拾い読み』より
5. The Trader 株価指数は高値更新の後、狭いレンジで推移【米国株式市場】
月末のFOMCまでは個別銘柄の業績発表が注目される展開か