■概況:ダウ反落し227ドル安

ニューヨーク市場は、米企業の景況感悪化を嫌気した売りが出て反落した。IHSマークイットが21日に発表した2月の購買担当者景気指数(PMI)が49.6と、好不況の節目とされる50を下回ったことによるものだ。また、新型肺炎は日本や韓国など中国以外での感染が拡大し、収束に向かう兆しがみられないことも嫌気されたようだ。

主要株価指数を見ると、ダウ工業株30種平均(NYダウ)は1.4%下落して2万8992ドル41セント、S&P500指数は1.3%下落して3337.75、ナスダック総合指数は1.6%下落して9576.59となった。小型株のラッセル2000指数は0.5%下落して1678.61で週末を終えている。

年初来の株価上昇は「メルトアップ」と表現できるものだろう。バブルが形成されているという明白なサインはないものの、いくつかの指標は懸念される領域に入ってきたようだ。そうした指標は、今回のバブルが弾けた場合に起こり得る10%以上の調整に備えるべきことを示唆しているとも言える。

しかし、株価指標を見る限り、先週は反落したものの、年初来ではダウが1.6%、S&P500が3.3%、ナスダック総合指数が6.7%とそれぞれ上昇しており、表面的に明確にバブルの兆候が見られるわけではない。一方、グロース株のバリュー株に対する優位が続いていて、ドットコム時代の水準を超えていることを懸念する向きもある。シティグループのストラテジストであるロバート・バックランド氏は金曜日のレポートで「当時はこうした水準に達して最後にバブルが弾け、50%超の弱気相場が始まった」と指摘している。